ビジネスの距離感

SNSの社会インフラとしての機能拡充は人と人のコミュニケーションの手段から組織内コミュニケーションの手段まで活用されるようになりました。

代表的なツールのFacebookは全世界で27億人、Instagramは10億人、Twitterは3億3000万人、LINEは1億6600万人。日本でのアクティブユーザー数はLINEが一番多く8400万人(2020年7月データ)が利用しており、昨今マーケティングとしてもLINEを活用する企業も増加傾向です。

さらに総務庁の「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、ポータルサイトによるニュース配信が35.7%→38.1に増加「いち早く世の中のできごとや動きを知る」ために一番利用するメディアとしては、インターネットが50.7%、インターネットが5割を超えました。一方で「世の中のできごとや動きについて信頼できる情報 を得る」ために一番利用するメディアとしては、テレビが55.2%、インターネットが21.6%、新聞が18.9%となり情報の信頼性を見極めるリテラシーがより求められると予測が出来ます。

SNSそれぞれとその利用による社会的なメリットとデメリットに関しては今や語りつくされているので、今回は社内での活用のいわゆる組織内での運用について焦点を絞ってお伝え致します。「ビジネスコミュニケーションツールとしての利用に関して」です。

昨今では上記のSNSでの報連相の中でも相談を行いやすくなったことで社内の情報交換に良い影響を及ぼすことは事実です。20代~30代の新卒~中堅層では社内レスポンスの速さを最も上司に対して求めており、情報の透明性にも繋がります。

オンラインでのコミュニケーションとして社外でWEB交流会、社内でWEB飲み会も浸透することで、良い市場変化と感じます。

しかし一度プライベートな姿を露見することが距離感を錯覚させる要因でもあるという事を上司部下の「距離感」を適切に保つマネジメントとして心に留めておくべきです。

「部下は上司との距離を何で感じるか?」これは特定の上司との普段のコミュニケーション、上司の普段の言動(好意や不快感等)、物理的な距離で認識します。

普段からいい加減な言動を行っている上司には「部下が上司を敬い、保つべき距離感」より「個人の感覚としての距離」が優先されてしまうという事です。

SNSの活用で変化のスピードは確実に上がります。その為にも運用失敗におけるマイナス面も踏まえたルールと自制の精神が求められることは間違いないでしょう。

識学認定講師

有馬大悟

2012年入社
ソフトバンク事業部に配属され、同年より店長に昇格。
その後関東マネージャーとしてピーアップを史上初の三期連続ソフトバンク代理店評価一位獲得に貢献。
出店と採用教育を経験する中でこれからの新規出店/人材開発/ルール策定において継続して成果を納めるためには
「組織マネジメントの規律設定だけでなく、上司部下間意識上の問題解決が必要」と感じ、識学を学び市場に貢献することを決意する。
2019年に組織コンサルティング事業部に異動し現在に至る。

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